ラスカルの備忘録

ー 経済概観、読書記録等 ー

Phillips Curve

真の失業率──2014年3月までのデータによる更新

完全失業率によって雇用情勢を判断する場合、不況時に就業意欲を喪失し労働市場から退出する者が発生することで、完全失業率が低下し、雇用情勢の悪化を過小評価することがある。この効果 (就業意欲喪失効果)を補正し、完全失業率とは異なる方法で推計した…

真の失業率──2014年2月までのデータによる更新

完全失業率によって雇用情勢を判断する場合、不況時に就業意欲を喪失し労働市場から退出する者が発生することで、完全失業率が低下し、雇用情勢の悪化を過小評価することがある。この効果 (就業意欲喪失効果)を補正し、完全失業率とは異なる方法で推計した…

真の失業率──2014年1月までのデータによる更新

完全失業率によって雇用情勢を判断する場合、不況時に就業意欲を喪失し労働市場から退出する者が発生することで、完全失業率が低下し、雇用情勢の悪化を過小評価することがある。この効果 (就業意欲喪失効果)を補正し、完全失業率とは異なる方法で推計した…

真の失業率──2013年12月までのデータによる更新

※誤りを修正しました。(02/08/14) 完全失業率によって雇用情勢を判断する場合、不況時に就業意欲を喪失し労働市場から退出する者が発生することで、完全失業率が低下し、雇用情勢の悪化を過小評価することがある。この効果(就業意欲喪失効果)を補正し、…

真の失業率──2013年11月までのデータによる更新

完全失業率によって雇用情勢を判断する場合、不況時に就業意欲を喪失し労働市場から退出する者が発生することで、完全失業率が低下し、雇用情勢の悪化を過 小評価することがある。この効果(就業意欲喪失効果)を補正し、完全失業率とは異なる方法で推計した…

真の失業率──2013年8月までのデータによる更新

完全失業率によって雇用情勢を判断する場合、不況時に就業意欲を喪失し労働市場から退出する者が発生することで、完全失業率が低下し、雇用情勢の悪化を過小評価することがある。この効果(就業意欲喪失効果)を補正し、完全失業率とは異なる方法で推計した…

真の失業率──2013年7月までのデータによる更新

完全失業率によって雇用情勢を判断する場合、不況時に就業意欲を喪失し労働市場から退出する者が発生することで、完全失業率が低下し、雇用情勢の悪化を過小評価することがある。この効果(就業意欲喪失効果)を補正し、完全失業率とは異なる方法で推計した…

NAIRUの再推計──2013年第2四半期までのデータによる更新

※JILPT資料シリーズへのリンクを追加しました。(08/12/13) 完全失業率は、総需要の拡大ないし縮小(景気の拡張ないし後退)によって上昇ないし低下するが、失業には、こうした景気循環の影響によって変動することのないコアな部分もある。この「コア…

真の失業率──2013年6月までのデータによる更新

完全失業率によって雇用情勢を判断する場合、不況時に就業意欲を喪失し労働市場から退出する者が発生することで、完全失業率が低下し、雇用情勢の悪化を過小評価することがある。この効果(就業意欲喪失効果)を補正し、完全失業率とは異なる方法で推計した…

2009年5月データによる更新

今月のコア物価は大きく低下しましたが、これは、昨年の原油高等にともなう急激な物価の上昇の反動によるもの。ただし、食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合でみても、0.5%の下落(前月0.4%下落)と、物価が低下する基調に変わりはありません。 完…

2009年3月データによる更新

原油高等にともなう物価の上昇は終息し、フィリップス・カーブは、再び水平になりました。労働市場のタイト化は当面期待できず、しばらくはこの状況が継続するでしょう。 今月の指標では、生産の下げ止まりに先行きの明るさが感じられます。ただし、生産が1…

2009年2月データによる更新

今回の完全失業率は、比較的ストレートに就業者が減少し、その分、完全失業者が増加しています。コア物価(前年比)はゼロを継続し、フィリップス・カーブは、底を這う動きとなりました。 今回の経済指標で注目されるのは、在庫調整が進み、生産予測調査では…

2009年1月データによる更新

有効求人倍率が大きく低下しているにもかかわらず、完全失業率は改善(4.1%、前月差0.2ポイント低下)。このあたりの解釈は難しいところですが、このところ、男性を中心に非自発的離職失業が増加し、自営業主が減少する一方で、家計補助的に働く女性就業者…

2008年12月データによるNAIRUの再推計−結果は3.51〜3.61%

(過去のエントリー) NAIRUの推計−結果は3.62〜3.76% 2008年8月データによるNAIRUの再推計−結果は3.54〜3.57% 「インフレを加速させない失業率」(Non-Accelerating Inflation Rate of Unemployment: NAIRU)は、おおむね自然失業率に相当するものとみなさ…

2008年12月データによる更新

完全失業率は、ここ数ヶ月のブレはあったものの、ほぼトレンド的に悪化しています。コア物価は、原油価格の低下等にともない低下しており、食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合は前月と同水準で、来月にはマイナスとなることが見込まれます(東京都…

2008年11月データによる更新

コア物価指数は、予測通りに低下。その一方、完全失業率の悪化は、当初想定されたものよりも大きなものではない。今回の結果を丹念にみると、労働力人口が通常予測されるレベルを超えて大きく増加している。 ボーナス分を含む賃金は、大きく低下。生産は、フ…

2008年10月データによる更新

完全失業率は3.7%と先月から0.3ポイント改善するとともに、今回の景気回復以降の最低レベルに匹敵。グラフにみられるように、非常に説明しにくい数字であるが、これは一言でいえば「嵐の前の静けさ」。自発的離職による失業の減少や女性を中心に就業意欲喪…

2008年8月データによるNAIRUの再推計−結果は3.54〜3.57%

(過去のエントリー) NAIRUの推計−結果は3.62〜3.76% NAIRUの考え方や計算方法については、前回エントリーをご覧ください。今回は、2008年8月までのデータを加えた上で、以下のような改良を加えました。 消費者物価指数(コア)の消費税制変更の影響をダミ…

2008年9月データによる更新

インフレ率は、交通・通信が低下した影響から全体で0.1%ポイント低下し前月比2.3%増となりました。食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合は0.2%増(前月は前年同月と同水準)です。完全失業率は、完全失業者、就業者がともに減少し非労働力人口が増…

2008年8月データによる更新

今月は、インフレ率が横ばいの中、完全失業率は悪化。食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合は前年同月と同水準(前月0.2%増)。今後は、インフレ率は緩やかに低下し、完全失業率はしばらく悪化が続くと考えられる。 フィリップス・カーブは、以前指…

2008年7月データによる更新

コスト・プッシュ・インフレが継続。インフレ率は、ついに2%を超えた。完全失業率は一時的に改善しているが、有効求人倍率の動向は弱く、雇用者数は製造業を中心に減少。食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合は0.2%増(前月0.1%増)。 今後は、イ…

2008年6月データによる更新

コスト・プッシュ・インフレが継続する中、雇用情勢は悪化の懸念。将来的には、右下方向へのポイントの異動がはっきりしてくるだろう。ちなみに、食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合は0.1%増(前月0.1%減)。 最適金融政策は、下に示される厚生損…

2008年5月データによる更新

コストプッシュ型の物価上昇が一段と鮮明に。今後の雇用情勢は、引き続き悪化の懸念。なお、食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合は、前月と同じく0.1%減。

2008年4月データによる更新

物価上昇率(コア)は0.9%増(前月1.2%増)、食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合は0.1%減(前月0.1%増)。ただし、これにはガソリン価格の値下がり分が反映されている。一方、完全失業率は、踊り場的な状況にある景気、有効求人数の減少傾向な…

2008年3月データによる更新&本論より長くなった追記

完全失業率は若干改善したが、先行き悪化の懸念が残る中で物価は上昇している。今月は、食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合でもプラス(0.1%の上昇)。このところ、賃金が物価と連動するように上昇しているが、これら相互のメカニズムについて要検…

2008年1月データによる更新

完全失業率を季節調整値に改めました。 食料(酒類を除く)及びエネルギーを除く総合は、0.1%の下落(前月と同じ)。コスト・プッシュ型であることが顕著であり、カーブは、垂直に上方シフトする傾向がみられる。賃金統計は3日公表。先月までの推移をみる…

NAIRUの推計−結果は3.62〜3.76%

NAIRUについて 11/05/07付けエントリーでは、以下のように記述した。 これらの事実が示しているのは、日本の所得格差の拡大は、完全失業率の悪化との関連性が深く、これらの指標の間には強い相関関係が表れるということである。また、この間の完全失業率の悪…

新カテゴリーの設置

「Phillips Curve」カテゴリーを設置しました。

2007年9月データによる更新&追記(自営業の減少傾向について)

4月以降完全水平で、面白みがありません。雇用統計に関しては、サービス産業就業者の拡大傾向に弱まりがみられることが気懸かり(こちらの3頁目・図5を参照)。また、自営業(非農林業)の減少には歯止めが掛かりません。 自営業の減少傾向について(追記)…

2007年7月データによる更新

引き続き物価が概ねゼロインフレを継続する中、完全失業率は改善しているが、留意が必要なのは有効求人と所定外労働時間の減少。これらが雇用の縮小に繋がれば、このところ好調な消費にも悪影響を及ぼす。また、2005年半ば以降、長期金利が上昇する中でも円…