「デフレ」の意味するもの−補足

　08/05/09付けエントリーにid:himaginaryさんからトラックバックをいただきました。

http://d.hatena.ne.jp/himaginary/20090819/behold_nominal_gdp

この中に「名目ＧＤＰを国内需要デフレーターで割ると、実質ＧＤＩにほぼ等しくなる」との指摘があります。これを数式によって展開すると

交易利得≒（名目ＧＤＰ／ＰＤ）−（名目ＧＤＰ／ＰＤ＋Ｆ）
ＰＤ：国内需要デフレーター、　ＰＤ＋Ｆ：ＧＤＰデフレーター

となります。交易利得（＝実質ＧＤＩ―実質ＧＤＰ）は、輸出入価格の差による所得の実質移転額であり、例えば、輸入物価が高騰しＰＤ＞ＰＤ＋Ｆという状況になった場合、交易利得はマイナスになります。
　id:himaginaryさんは、ここからさらに「国内需要デフレーターがＧＤＰデフレーターよりも実需に即していたと主張することは、名目ＧＤＰを需要ベースに引き直した指標として実質ＧＤＰよりは実質ＧＤＩの方が適切だったと主張することに等しい」と指摘されます。この点は、正直、盲点でした。と同時に、認識のフレームに違いがあることもわかりました。
　以下は、自分の認識フレームにもとづいて表現します。それに則していえば、経済の貨幣的側面に相当するのは名目ＧＤＰであり、経済の実需、つまり数量的側面は、やはり（実質ＧＤＩではなく）実質ＧＤＰということになります。経済の実需的側面である実質ＧＤＰは、物価でデフレートすれば、本来は経済の貨幣的側面である名目ＧＤＰに対応しますが、現在の状況はその間に乖離が生じており、その原因となっているのが交易利得のマイナスです。よって、経済の実需的側面である実質ＧＤＰに交易利得を加え、物価（国内需要デフレーター）を乗じれば、経済の貨幣的側面である名目ＧＤＰと一致することになります。これまで何度か紹介してきた賃上げ率の寄与度分解のグラフも、基本的には、この認識フレームに基づいています。
　このような認識フレームに則して考えると、完全失業率など経済の実需的側面に対応させるのは、やはり実質ＧＤＰが適当である、といえるでしょう。むろん、このような認識フレームが正しいかどうか、という論点は、別途検証が必要ですが。

　ここで参考までに、2001年以降の名目ＧＤＰ、実質ＧＤＰ、実質ＧＤＩのそれぞれの前年比の推移をみてみます。

　これによれば、実質ＧＤＰと実質ＧＤＩの乖離は2004年頃から次第に大きくなり、このあたりから、交易利得は大きく低下したことがわかります。さらに、2004年の後半から、実質ＧＤＩの動きは名目ＧＤＰの動きにかなり近くなります。これは、この間の実質・名目ＧＤＰ間の乖離は、おおむね、国内的要因ではなく交易条件によってもたらされたことを意味します。ただし、2009年になると、国内需要デフレーターは急速に低下し、実質ＧＤＩと名目ＧＤＰの動きも異なったものとなります。